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原発の温排水は大量のCO2を海洋から放出させる  + 地球温暖化 問題 本当にCo2なのか?

原発の温排水は大量のCO2を海洋から放出させる 温暖化対策に逆行する原発輸出をストップしよう STOP!劣化ウラン弾キャンペーン 久保田誠

 地球温暖化の防止に向けた京都議定書は、
今年からいよいよ排出ガスの削減実行期間に突入した。
日本は2012年までに
1990年比でマイナス6%削減する義務を負っている。
しかし実際には京都議定書の成立・批准後も日本の排出は増え続け、
06年には90年比でプラス7%に増加。
削減義務達成は事実上困難な見通しだ。
 こうしたなか政府は3月28日、
「京都議定書目標達成計画」の全面改訂版を閣議決定し、
「発電過程で二酸化炭素を排出しない原子力発電については、
地球温暖化対策の推進の上で極めて重要な位置を占める」と明言した。
 原発推進によって
温室効果ガス削減の遅れを補おうとする
日本政府のエネルギー政策を抜本的に覆すことが問われている。
<原発のCO2排出量は高稼働率が前提>
 原発を温暖化対策の切り札として位置付けようとする日本政府の姿勢は、
世界的にも際立っている。
 2月8日、内閣府の原子力委員会に設けられた
「地球環境保全・エネルギー安定供給のための
原子力のビジョンを考える懇談会」が、
温暖化対策として現時点で最も有効な大規模電源である
原子力エネルギーの利用を、
世界の模範となるようにして進展させる必要がある
とした報告書案を提示した。
 マスメディアでも、
原発が温室効果ガス削減に大きく寄与すると印象づける論調は強まっている。
今年1月の「日経エコロミー」には、
安井至氏(国連大学副学長、東大名誉教授)
の以下のコラムが掲載された。
 「原発の運転状況は、(温室効果ガスの削減に)
実に大きな影響力を持っている。
設備利用率というが、大体75~80%程度である。
1998年度には、この設備利用率が84・2%に達して、そのため、
1998年の温室効果ガスの排出量はかなり低い。
最近の状況は、かなり悪い。
2005年度、2006年度では、それぞれ71・9%、69・9%に過ぎない。
2007年度は果たして何%になるのだろう」
 こうした主張の背景には、
電力会社や電気業界が積極的に発表している排出量データが存在する
テレビCMでも
原子力は、発電時にCO2を排出しないクリーンなエネルギーです
と宣伝され、多くの人はなんとなく信じてしまう。
 図1は、
電事連(電気事業連絡会)や各電力会社などが公表した、
電源別(発電方法別)キロワット時あたりのCO2排出量の比較グラフ。
このグラフは、
LCA(ライフ・サイクル・アセスメント)に基づいて、
発電時だけではなく
施設の建設から燃料の採掘、製造、輸送、設備の保守など、
関連する事業全体の排出量も集計している建前
電源別(発電方法別)キロワット時あたりのCO2排出量の比較グラフ
 石油や石炭、LNGといった化石燃料を燃やす火力発電と比べれば、
原発の温室効果ガス排出量が少ないのは当然。
問題は、
「自然エネルギー」の主力となっている太陽光発電や風力発電よりも、
原発のCO2排出量が下回っていること。
これを見て
「原発は自然エネルギーの太陽光や風力よりも
排出量が少ないから素晴らしい」と受け止めている人も多いだろう。
 確かに原発は発電時、より正確には核分裂反応ではCO2を出さない
しかし、
巨大な施設の建設や保守管理で多量のエネルギーを消費する
キロワット(電力)あたりのCO2排出量が低いのは、
原発の出力が桁違いに大きいからに他ならない。
 当然にも
「大出力かつ高稼働率で回る」ことが前提とされているから、
逆に稼働率が下がれば
キロワット(電力)あたりのCO2排出量は急激に上がる。
つまり、
「発電時にCO2を出さない」という原発の「メリット」は、
発電を停止しても
LCAベースで排出されるCO2は減らない「デメリット」を意味する。
実際に原発は止まっている時の方が、
大規模な点検や修理・改修工事を行うからCO2が増加する。
 図1のグラフ・データを作成した電力中央研究所は、
90年代後半の高稼働率(80%以上)時のデータを採用している。
しかし国内原発の稼働率は、
03年以降相次ぐトラブルやデータ偽装問題などで
60%以下~70%前後の状態。
さらに昨年夏以降、
中越沖地震で柏崎刈羽原発は全基ストップしたまま。
稼働率は相当低くなっていると推測できる。
日本の原子力発電所の設備利用率推移
 電力会社は、
太陽光や風力などの自然エネルギー発電を
「気象状況によって左右される安定的でない電力」と評している。
しかし原発もまた現在の技術レベルでは、
「不安定な電力」。
しかも「地震の巣」である日本列島に原発が建っている以上、
技術的にリスクを回避する道は閉ざされている。
どんな巨大地震にも耐える原発がたとえ技術的に可能だとしても、
莫大なコストがかかり到底実現不可能だろう。
 国策として遮二無二原発を推進することを止め、
再生可能エネルギーの開発にこそ、資金や技術を投入すべきだと思う
<温排水は森林伐採以上にCO2を増やす>
 さらに図1のグラフ・データには、もっと大きな問題、
いわゆる「温排水」の影響が隠されている。
 運転中の原発は、
発電タービンを回し終わった高温・高圧の蒸気を復水するため、
大量の海水を冷却水として使う。
蒸気から熱を受け取り暖められた海水は排水口から海に放出され、
温排水となる。
 例えば浜岡原発の場合、
1基あたり環境中より7~8℃高い温排水が、
なんと毎秒80トンも放出されている。
京都大学原子炉研究所の小出裕章氏が指摘する通り、
「原発は巨大な海温め装置」なのである。
 そもそも発電=電気を作る過程はエネルギー効率が低い(ロスが多い)
とりわけ原発の熱効率は極めて低く、
発生した熱量(エネルギー)の33%程度しか電力として取り出せない
つまり残りの3分の2のエネルギーは温排水となって捨てられているわけだ。
最近の火力発電所は熱効率50%を超えているから、
いかにロスが多いかが分るだろう。
 日本の原発の年間発電量は、ここ数年約3億メガワット時。
この倍に相当する6億メガワット時分の熱が温排水として海に捨てられた。
これは実に約2万1600億トンの水を1℃暖めたのと同じ熱量(注1)。
(注1)0・278×10のマイナス6乗キロワット時=1ジュール。
4・2ジュールの熱量は1グラムの水を1℃暖める。
 途方もない数字なので、
さぞかし地球を温めている印象を受けるかもしれないが、
太陽光が地表に届ける熱エネルギーに比せばごくごく僅かで、
これ自体は地球温暖化に直結する熱量ではない。
 そもそも温暖化問題は、
人類が放出する熱エネルギーが主要な原因ではない。
原因は、温室効果ガスの濃度が上がることで
地表から出る赤外線を閉じこめてしまい、
太陽から受けた莫大なエネルギーを宇宙空間に逃がせなくなることにある。
 だからこそIPCC(気候変動枠組み条約)と
その下で発足した京都議定書では、
温室効果ガス濃度の低減を目指して大きく二つの取り組みを提起した。
一つは温室効果ガスの排出量を減らすこと。
そしてもう一つは、森林などCO2の吸収源を確保すること。
 ここでは、後者の吸収源について問題にしたい。
一般に良く知られているCO2の吸収源は、
熱帯林などの森林を主とした植物・土壌だが、
実は地球上にはこれを上回る大量のCO2吸収源がある。
それは、地球表面の70%以上を占める海洋だ。
 IPCCの試算では、
現在大気中に含まれるCO2が約7900億トンなのに対し
、海洋中に吸収・蓄えられているCO2は約380000億トンと
、桁が2つも違う。(図2参照ー「Global Carbon Project」和文パンフより)
「Global Carbon Project」和文パンフより
 海洋は
人類が毎年放出するCO2の30%相当を吸収すると考えられており、
これは植物・土壌の3倍以上に相当。
しかし海水中に蓄えられているCO2は、
水温が上昇する分だけ大気に放出される。
よく冷えたビールや炭酸飲料はそれほど炭酸ガスを発泡しないが、
ちょっと暖まると吹きこぼれやすくなるのと同じだ。
 それゆえ人為的に海水温を上昇させれば、
CO2排出と同じ意味を持つ。
温度や濃度にもよるが、
海水温が1℃上昇すると蓄えられていたCO2の2%程が放出されてしまう。
つまり海洋を温めることは、
熱帯林などの森林植物を伐採するのと同じく温暖化防止に逆行する。
 日本沿岸の海水中CO2濃度に関しては、
伊勢湾の南方あたり、
東経137度線太平洋での気象庁による観測で、
平均して340ppm前後。
他の地域の濃度も同じくらいとみれば、
原発の「海温め効果」=年間2万1600億トンの海水が
1℃上昇することにより、
実に年間で1470万トンのCO2を排出していることになる。(注2)
(注2)2万1600億t(1℃上昇する海水)×340ppm(平均CO2濃度)×2%(1℃上昇で放出される割合)≒1470万t
 この量は、
05年の日本のCO2排出量総計12億9200万トンの1・15%に相当。
もちろん大気と海洋との間では常にCO2が循環しているし、
温排水の温度も原発の排水口近くでは高く一様ではない。
各原発サイト沿岸の海水のCO2濃度にもばらつきがあるだろう。
正確を期すならば、
温排水による海水の気化や
海洋中の微生物に与える影響なども勘案しなければならないが、
いずれにしろ「マイナス6%」の削減が目標とされている中で
とても無視できない量であることは間違いない。
 しかし現在の京都議定書の枠組みでは、
温排水によるCO2の排出量は計算対象になっていない。
議定書は化石燃料を主としたエネルギー消費自体を
抑えることに主眼を置いているからだろう。
 ところが日本政府はそれをいいことにして、
「エネルギー消費を抑えなくても原発によってCO2は削減できる」
と主張している。
こうした手前勝手な主張を批判するためにも、
図1で示されている
原発の排出量「22g・CO2/キロワット時」には、
温排水がもたらすCO2排出量「49g・CO2/キロワット時」を
加算しなければならない。
原発と同様、
海水を冷却に使う火力発電の場合も加算しなければならないが、
太陽光や風力発電には加算する必要はない。
そうすれば、再生可能エネルギーの優位性はさらに明白となるだろう。
 日本政府は真剣に温暖化対策・CO2削減を問題にするならば、
原発の「海温め効果」による影響をきちんと研究・評価すべきだ。
そうすれば、原発が太陽光や風力などの再生可能エネルギーよりも
「優等生」だなどとは、とても恥ずかしくて言えないはずだ。
<温暖化対策を口実に原発が輸出される>
 ところが日本政府は、国内での原発推進だけでなく、
海外にも積極的に輸出しようとしている。
 「地球環境保全・エネルギー安定供給のための
原子力のビジョンを考える懇談会」報告書では、
国際社会に対して
原子力エネルギーをクリーン開発メカニズム(CDM)
共同実施(JI)等の対象に組み込むこと」、
「京都議定書第一約束期間後となる2013年以降の次期枠組みにおいて、
原子力エネルギー利用を有効な地球温暖化対策として位置づけること」
を積極的に働きかけるべきと記している。
 CDM、JIは京都メカニズムの主要部分だ。
CDMは、先進国が途上国(削減義務を負っていない国)に対し
投資や技術移転を行って排出ガスを削減した場合、
その削減分を自国の排出権に加算できるとするもの
JIは、先進国間で
削減の共同プロジェクトを行った場合の排出権の移動・取引を認めたもの
 京都議定書ではこのCDMやJIの実施において、
原子力の利用は除外されている。
米国や日本は原子力の利用を主張したが、
当時の欧州連合諸国などは反対した。
たとえ短期的には温室効果ガス削減に効果があったとしても、
数百年から数千年の長期に渡る管理が必要な核廃棄物問題、
放射能や事故のリスクを勘案すれば、
「持続可能な社会」を目指す議定書の根本思想に
相容れないと判断されたのだ。
 しかしその後欧州では、
ドイツでの政権交代にともない
脱原発政策の見直しが始まるなどの変化が生じた。
日本政府はこうしたタイミングを見はからい、
「2013年以降の次期枠組み」においては
原発を有効な温暖化対策として位置づけ、C
DMやJIでの利用も認めさせたいと考えている。
これにより国内で頭打ちとなった新規原発建設を、
海外、わけても途上国で実現できれば、
日本の原子力産業にとっては願ったりかなったりとなる。
 昨年東芝は米原子力大手ウェスチングハウス(WH)を買収したが、
世界の原子炉メーカーは
三菱重工・アレバ(仏)グループ、
日立・GE(米)グループ、
東芝・WHグループ
の3者が独占しつつある。
いずれも日本企業が中核を担っており、
原発増設や新規導入を計画しているアジア地域に進出していくためにも、
「温暖化対策」の錦の御旗を手に入れたいのが本音だろう。
 既にこれまで研究や医療分野での
放射線利用協力が主だった
FNCA
(アジア原子力フォーラム:日本、オーストラリア、バングラディシュ、中国、インドネシア、韓国、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナムの10か国が参加)
では、
昨年
「アジアの原子力発電分野における協力に関する検討パネル」
が立ち上げられた。
 12月に日本政府が主催した閣僚級会合では、
「地球温暖化対策の枠組みにおいて、
原子力発電の導入を促進し、
原子力発電をクリーン開発メカニズム(CDM)等の対象とすべきこと」
とする共同コミュニケが取りまとめられている。
公式の国際会合で温暖化と原発について
このように言及されたのは初めてのことだ。
 2013年に期限を迎える京都議定書。
それ以降の次期枠組みについての具体的討議が始まるのは、
今年12月にポーランドで開催されるCOP14。
日本政府はそこへの地ならしとして、
7月の北海道・洞爺湖サミットやそれに先立つ
G8エネルギー担当相会合(6月青森)を準備している。
 ここでFNCAのコミュニケを引き継ぐ声明を、
ホスト国・日本政府が取りまとめようとする危険性は高い。
こうした流れをストップさせるためにも、
これまで脱原発運動が主張してきた
原発の安全性や持続可能性の問題に加えて、
「巨大な海温め装置=原発によるCO2の排出」
の問題を広くアピールしていくことが問われている。

地球温暖化の原因は二酸化炭素じゃないとなぜ誰もいわない?

21世紀は環境の世紀といわれ、
誰もが環境問題に関心をもって当たり前のように思われている。その最たるものが「地球温暖化」問題だ。洪水や干ばつなどの異常気象、生態系の異常、地球の砂漠化、森林破壊……などなど、今地球が抱えるさまざまな問題の根源は、地球の温暖化が原因だといわれている。だが、最近は「現在の環境対策は、まったくのムダ」と言い切る科学者が出てきているという。果たして真実はどこにあるのだろうか。
私たちはこれまでのマスメディアの報道によって「地球温暖化」の原因は、二酸化炭素つまりCO2にあると考えていた。現に京都議定書に基づき、温暖化の原因である二酸化炭素を減らすために世界が協議、協力している。私たちがエネルギーの節約に取り組み、温暖化を食い止めるため努力をするのは当然のことなのだ。
そうしないと温暖化がどんどん進み、やがて北極の氷が溶けだしシロクマが絶滅する。あるいは南極の氷が溶けて海面が上昇、世界が水没する。また日本が熱帯化することによって、危険な南洋の生物が上陸し、デング熱や黄熱病などの熱帯型伝染病が蔓延する……など、「地球温暖化」の先には、恐ろしい未来が待っているからだ。
地球温暖化がこのまま進行すると南極の氷がすべて溶け、海面が上昇、世界の主要な都市が水没すると言いだしたのは誰か。それは1980年代にさかのぼる。アメリカ・NASAゴダード宇宙飛行センターの科学者ジェームズ・ハンセンが6人の科学者と共著で書いた論文『増大する大気二酸化炭素の気象への影響』を科学雑誌『サイエンス』に投稿したことが発端だった。
この論文の中でハンセンは、21世紀に予想される地球温暖化は南極の氷を溶かし、世界の多くの都市を水没させ、内陸部は砂漠化する恐れがあると述べていた。これをきっかけに地球温暖化は世界各国の主要なテーマとなり、今に至っている。
会社員の久保田孝三さん(38歳)は環境問題には非常に関心があり、温暖化を少しでもくい止められるならと冷蔵庫や洗濯機、掃除機などをより省エネ効果の高いものに買い換えた。エコ意識を持って暮らすことを子ども達にもしっかり教育していくつもりだし、またそういう生き方に誇りを持っている。
「息子はまだ小学生ですから、将来が不安です。石油は枯渇しないのか、食糧問題は解決するのか、なにより地球はこのまま美しい星でいられるのか。僕にできることはたかが知れているけど、ずっとエコライフを実践していくつもりです。多少お金はかかりますが、将来のことを考えれば、苦になりません」。
地球温暖化の原因は二酸化炭素と信じて疑わない久保田さんに、「実はその説に異を唱える科学者もいる」ということを伝えたら、赤くなって反論をしてきた。「それはないでしょう。もはや地球汚染の原因は二酸化炭素、というのは常識なんですから。だってアル・ゴアさんも言っているんですよ。世界的に評価され、ノーベル平和賞を受賞するほどの人の意見が、間違っているはずはないでしょう」。
そう、確かにアメリカのゴア元副大統領の著書「不都合な真実」の出版、映画化は、「地球温暖化」説が普及した大きな理由だろう。だが実は最近、このアル・ゴア氏の著書は「科学的に証明されていないことが多すぎる」という批判があり、イギリスでは学校で「この本を信じないように」と教えていると知ったら、久保田さんはどうするだろうか。
では、「地球温暖化の原因は二酸化炭素説」に真っ向から反対する科学者の意見は、どういうものだろうか。地球温暖化とは一言でいえば、広い意味で地球表面の大気や海洋の平均温度が長期的に上昇する現象をいう。ところが地球の平均気温はここ100 年でわずか0.74度しか上昇していないのだ。現在の地球の平均気温約15度はここ100 年で最も高いが、それでも1度にも満たないのだ。
また地球の温度が上がる原因は、二酸化炭素だけではない。ある科学者は地球温暖化の結果、南極の氷がすべて溶けると世界の海面は70mも上昇すると予測した。海面が70mも上昇すれば世界の主要国はほとんどが水没してしまう計算になる。ところが現実には南極の氷は溶けることなく、むしろ増えているという説もある。また仮に極地の氷が溶けたとしても、海水面がそれだけ上昇することはあり得ないと言う科学者も多い。
つまり、氷の塊が入った水がコップの縁までいっぱいになっていたとしても、それが溢れていないのなら、氷が溶けてもやはりコップから水が溢れることはない。実際に実験をしてみるとよくわかるが、水の状態であっても、一部が氷の状態であっても、水面の高さが変わらないというのは、科学で証明されていることなのだ。
日々、マスメディアは温暖化による危険を強調し、企業は一斉に二酸化炭素削減をうたった製品作りに乗り出している。京都議定書に参加しないアメリカの姿勢は世界中から批判され、もはやエコ意識に欠けた人間は犯罪者扱いである。だが実は、「地球温暖化の原因は二酸化炭素ではない」ということ。そして、現在行われているさまざまな環境対策が、まったくのムダかもしれない可能性もあるのだ。
たとえば再生紙の利用にしても、一見再生紙を使うことはエコに貢献しているように思えるかもしれない。だが実は新しく紙を作るより、再生紙をつくるほうが環境に負担が大きいというデータがある。事実、環境問題に取り組んでいる世界組織WWFでは、WWFで使用するすべての印刷物に、再生紙の使用を禁じている。
これらのことを久保田さんに伝えたところ、返ってきたのは、「じゃあ、いったい僕らは何を信じたらいいんですか!? これまでの努力は無駄だったってことですか!?」という、悲痛な言葉だった。そう、今や「エコ」は、企業にとってもマスメディアにとっても「お金になるテーマ」なのだ。だから真実はなかなか見えてこない。「地球温暖化はただの都市伝説?」の疑問に、明確な答えが出せないのがもどかしい。(取材/XIXOX倉持ケンジ)



IPCCまたウソがばれちゃったよ(-_-;)

2010-01-21 | Weblog
国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が2007年に出した第4次評価報告書で、ヒマラヤの氷河が「このまま地球温暖化が続くと、2035年までに消失する可能性が非常に高い」とした記述について科学的根拠がなかったと、英紙サンデー・タイムズが17日付で報じた。 

IPCC報告書は世界の一線の研究者約1千人が学術雑誌に掲載された論文やデータなどを元に作成しており、これだけで報告書の結論が揺らぐものではないが、地球温暖化懐疑派の攻撃材料がまた一つ増えることになる。 

同紙によると、報告書のこの記述は、一般向け英科学誌「ニューサイエンティスト」が1999年に掲載したインドの科学者への電話インタビューが根拠だったが、この科学者が「憶測だった」ことを認めたという。この記述は、世界自然保護基金(WWF)が05年に作成した報告書のデータにも使われ、第4次報告書はWWFの報告書を参考文献にしていた。 

世界気象機関(WMO)と国連環境計画(UNEP)の呼びかけで89年に設立されたIPCCの影響力は大きく、07年にはノーベル平和賞をゴア米元副大統領と共同受賞している。 

英紙テレグラフは、IPCCのパチャウリ議長が、温室効果ガスの排出量取引などでもうけている銀行の顧問なども務め、その報酬はパチャウリ氏が理事長を務める団体に振り込まれていると報じている。同紙はパチャウリ氏のIPCC議長としての活動が、団体の活動拡大につながった可能性を示唆。「利益相反」の疑いに言及している。 

IPCC報告書に関しては昨年11月にも、基礎になった気温データで温暖化を誇張したとも受け取れる研究者間の電子メールのやりとりが盗み出される騒ぎ「クライメートゲート」が発覚している。



世界を混乱させたインド人科学者の名前を出していただきたいです。

どうやら真相はこうです。

IPCCは「ヒマラヤの氷河は2035年までに溶ける」とする報告書を以前に出していたが、これは実は「2350年までに溶ける」と書くべきところを誤植してしまっていたと、今ごろになってIPCC関係者が暴露している。
2035年氷河溶解説は、各国のマスコミが「事実」として大きく報じ、先進国の政府は、緊急な温暖化対策の必要性を「啓蒙」する象徴的な事象として、この件を繰り返し広報してきた。 (The Real Copenhagen Agenda)」

今頃になって誤植だと!IPCCは信用できないってことを、福山副大臣は今更ながらわかったのだろうか?それとも言い訳を今考えているのかな? 

この件については中部大の武田教授も言及しています。

興味のある方はこちらをどうぞ

平成22120日 執筆
2009年の11月に「中世の温暖期は無かった」というIPCCの報告がウソだったことが、イギリスのイーストアングリア大学のハッカー事件で明るみに出た。
このニュースは即座にヨーロッパ、アメリカで報道されたが、日本では誰かの報道統制と、NHKがあるために12月まで報道されなかった。
歴史的な気温についてのデータがねつ造だったのだから、IPCCの基礎が崩れる。
・・・・・・・・・
さらに「ヒマラヤの氷河が2035年後になくなる」というIPCCの報告もウソだったことが、117日のイギリスの新聞報道で判った。
この情報は単にインドの科学者に電話取材して、その科学者の「感覚」を聞き、それをあたかも根拠があるようにしてIPCCは使っていた。
NHKや国立環境研究所がこれまで「数1000人の科学者」が「査読付きの論文を元に」判断しているからIPCCは正確だと言っていたものが次々と覆されている。
こうなるとNHKはもちろん、国立環境研究所も廃止しなければならない。
特に私たちの人生の時間を無駄に使わせたNHKには損害賠償をするとともに、直ちに受信料の支払いを止め、かつ誤報した月の受信料の返還を求める必要がある。
誤報の被害は甚大だ。
(一応、英語の報道内容を下に示しました)
・・・・・・・・・
In the past few days the scientists behind the warning have admitted that it was based on a news story in the New Scientist, a popular science journal, published eight years before the IPCC's 2007 report.
It has also emerged that the New Scientist report was itself based on a short telephone interview with Syed Hasnain, a little-known Indian scientist then based at Jawaharlal Nehru University in Delhi.
Hasnain has since admitted that the claim was "speculation" and was not supported by any formal research. If confirmed it would be one of the most serious failures yet seen in climate research. The IPCC was set up precisely to ensure that world leaders had the best possible scientific advice on climate change.
・・・・・・・・・
ひどいモノだ。日本国民をここまで温暖化で怖がらせ、人をなんと思っているのか!
「大変だ大変だビジネス」というのがあるが、まさにNHKは大変だ大変だでここ10年は視聴者を騙してきた。
「日の丸の翼」と呼ばれたJALは「飛行料」を国民から取っていなかったので、お公家さん商売でつぶれたが、NHKは受信料という制度があって生き残っている。
でも、「ウソの報道を繰り返し、国民にCO2削減を呼びかけながら、自分はCO280%も増やす」という経営はJALより悪質だ。
古いNHKJALと同じ21日に放送をやめて欲しいという声が高い。
検察は小沢さんで大変なので、NHKを逮捕する暇はないだろうから、国民が一斉に背を向ければ、自主解散もありうる。
NHKにまともな報道魂を持った記者はないのだろうか?自分が失職するのが怖いのは判るが、なぜ、これほど腐敗した放送局に勤めていられるのだろうか?
(平成22120日 執筆)











武田邦彦

ウソが続くIPCC
平成22221日 執筆

日本ではNHKをはじめとしたマスコミが、オリンピック報道だけをしているので「IPCC温暖化のウソ」に触れていないが、2010年2月20日現在、欧米のマスメディアが報じた「IPCCのウソ」は次の通り。

(以下、IPCCのウソ事件名、報道機関、簡単な内容の順)

1)  ClimateGate (多数の報道) 歴史的気温のねつ造事件

2)  FOIGate     (イギリス政府) データ提出拒否事件

3)  ChinaGate  (Gaudian newspaper 中国の気温の偽造事件

4)  HimalayaGate (多数の報道) ヒマラヤの氷河が溶けるウソ事件

5)  PachauriGate (IPCC議長のヒマラヤウソ隠し事件)

6)  PachauriGateII (London Times) コペンハーゲン虚偽発言事件

7)  SternGate  (U.K.Telegram) IPCCが採用した委員会報告の虚偽事件

8)  SternGateII  (Rovert Muir-Wood) Sternレポート虚偽事件

9)  AmazonGate (The London Times) 非学術論文使用事件

10) PeerReviewGate (The U.K.Sunday Telegraphy) 非査読論文偽装事件

11) RussianGate (内部告発) ロシアの気温の作為的変更

12) RussianGateII (the Geologidcal S.A.) 気温のねつ造事件

13)  U.S.Gate (研究者告発) 1990
年に測定点変更で1℃上昇事件

14) IceGate (研究者告発) アンデス山脈の氷の偽装事件

15) ResearchGate Penn State U.他) IPCCグラフの元データ疑惑

16) Africa,Dutch,Alaska,NewzielandGate 各国の気温データのねつ造

・・・・・・・・・

いやはや・・・なんと言ったら良いか判らないほどデータの偽造、細工、誤報のオンパレードで、まだまだ各国データもおかしいと言われている。
そして、これらの直接的な犯罪以外に、間違ったデータを提供したり、指導した団体や人たちの名前も挙がっている。分類すると、

1) IPCCの中心にいる人  議長やイーストアングリア大学の教授

2) アメリカ政府など     ゴア氏、ロビー

3) 国際的環境団体      WWF、グリーン団体

4) 各国の温暖化脅威論者
   
などだから、次第に「誰が仕掛けたか」も判ってくるだろう。

日本では、上記の人たちが発言したことや書籍を紹介した人、
IPCCの論拠はシッカリした論文だけと主張した人、
IPCCの矛盾したデータを専門家でありながら、長く支持してきた国立環境研究所、
そしてIPCCのデータすら伝えず、
さらに過激な間違いを続けていた
NHKや環境省など「知らなかった」ではすまないだろう。

専門家には責任がある。
仮にもテレビなどで何かを発言し、
書籍に書いたりするには、
IPCCのこのような腐敗した中身を知っていて、その中で自分で判断して大丈夫と思う物だけを言っているはずだ。

その点では
「IPCCの報告はキチンとした査読論文によっている」とわたしに言った人はどのように感じているだろうか?

人間は誠実で正直でなければならず、
それが試されるときは自分が間違っていたときだ。
正直に話して日本だけは混乱をしないようにしたい。

すでに国際的にはIPCCの事務の大物が
嫌気をさして辞任している。
こんな「ウソ団体」から去ろうとする人が増えてくると思われる。

いったい、「25%削減」などを
国際的に約束した鳩山首相や
それを支持した議員や団体、
大学などは今後、どうするのだろうか?

(平成22221日 執筆)

なお、ここに示したのは、”The end of the IPCC: One mistake too many!, By S. Fred Singer, Hindustan Times, “Continuing Climate Meltdown”, Wall Street Journal, Feb 16, 2010, “What to say to a global warming advocate”, Mark Landsbaum などによった。   

武田邦彦





IPCCの嘘

 しばらく前に、「ヒマラヤの氷河が消失する」という話が根も葉もない嘘であることがバレてしまいましたが、その他にもどうもうさん臭い話がいろいろあるようです。今日の中西準子さんの記事にこんなことが書いてありました。


 B. また、IPCC報告書に問題?


-今度は低地の広さ、オランダが抗議-

どうもこの動きを見ていると、間違いではなく、意図的なもののように思えてくる。これから、何か文章を書くとき、IPCCの報告書に拠れば、みたいなことは危なくて書けないと思うようになった。 



 これだけでは何のことかわからないので、調べてみると、こういう記事がありました。


日本では、いまだに温暖化人為CO2説マンセーなのですが、英語圏では・・・。

The scandal deepens – IPCC AR4 riddled with non peer reviewed WWF papers:24/01/2010:スキャンダル深まる-IPCCのAR4はピア・レビューがされていませんでした

Peer Review(ピアー・レビュー)とは「査読」という意味で、研究者が学術雑誌に論文を発表する際にとりおこなわれる研究者仲間による吟味や検証のことである。IPCCの報告書は、全てこれが行われているので、真実だといわれてきた。

IPCCのAR4報告書はPeer Reviewされた研究書が基となっているはず。科学者が内容を確認し、ポリシーを作る人をバックアップする。しかしIPCCの報告書内の文献に問題がある事が発覚したので、いろんな人がIPCCの報告書の文献を調査をした。

そこで出て来たのがWorlld Wildlife Federationが作った報告書が文献として利用されている事だ。これらの報告書すべて、温暖化論を推進する団体から提出されたPeer Reviewが行われていない報告書だ。

科学的に評価されていない報告書をIPCCの報告書の中で利用して、いかにも科学的に実証されていると見せかけているIPCC AR4の報告書。 WWFの様な団体が科学的な報告書を支援したり書いたりすること自体に問題はない。しかし、その結果がきちんと第三者からレビューされずにIPCCの報告書で使われるの事は言語道断だ。 

そんなこんなで、今度はグリーピースの報告書が、ピアー・レビューなしで使われていたことが発覚された。

There is No Frakking "Scientific Consensus" on Global Warming:Greenpeace and the Nobel-Winning Climate Report:JAN 28, 2010:温暖化に関する「科学的合意」なんてありません。

なんとグリーンピースなが書いた報告書が使われている事が判明!IPCCは気候科学者が集まって”正しい”とされた情報をまとめて、政治家が”真実”に基づいて動く書物の作成を行うはず・・・ 結果ありきの研究報告書??

(グリンピースって、あの如何わしいグリンピースなのですよ!)

GREENPEACE-GENERATED LITERATURE CITED BY THE 2007 NOBEL-WINNING CLIMATE REPORT(2007年にノーベル賞を受賞したレポートには、グリンピースの報告書も使われていた)

Top British scientist says UN panel is losing credibility;February 7, 2010:英国の科学者は、国連パネル(IPCC)は信用を失っていると言っています

ロバート・ワトソン氏は1997-2002年の5年間IPCCのヘッドを務めたイギリス政府の所属する科学者。この科学者がイギリスTimes Onlineの記事の中でIPCCを痛烈に批判している。

また、IPCCの報告書の中で科学的に全くサポートできない研究内容が盛り込まれていたようだ。このアフリカ環境問題は現IPCCのヘッドや国連事務長官がスピーチで利用した問題だ。この問題に全く根拠がなかった事に元IPCCのヘッドは怒りをあらわに。

アフリカの人たちが死ぬ! これは嘘・・・

オランダの55%が海底に沈むとされる報告内容も嘘だと言う事が問題視されている。

科学的議論を行わなくても良いとされた温暖化問題。その情報を世の中に送り出したIPCCの報告が信じられない。金と科学。石油会社のお金ではなく、政治がもたらしたお金と力。これが真の問題だったようですね。


 嘘で塗り固めた実体が明らかになってきています。今まで「懐疑派」と呼ばれている人たちも、大多数はIPCCの結論は尊重しつつ、マスコミが騷ぎすぎだとか、IPCCの結論をきちんと報道していないとかいうことが多かったのですが、その本家本元がいい加減な政治活動をやっていたということです。

IPCCの報告書に拠れば、みたいなことは危なくて書けない

 とうとうこうなってしまいました。

2010年02月09日 

ワシントン、DC、 2002年8月23日(ENS) -南半球の氷が北極海の氷が減少していることと同時に、1970年代後半から増加している海氷の衛星の記録南極の周りのショー。
海氷は、広大な面積にわたって広がる離れて地球の表面からの太陽放射を反射し、大気から海洋に隔離するので、継続的な減少または増加は、極性の気候に大きな影響を及ぼす可能性があります。
だけで発表された研究では、"水圏の史料、"ゴダード宇宙飛行センターのクレアパーキンソンは、海氷の範囲での傾向を得るために南極海全体の海氷の季節の長さを分析した。
パーキンソンは、南極の海氷衛星の記録の21年間(1979〜1999)を調べた結果、平均して、南部の海氷の季節は、年間に少なくとも一日が長くて面積が約2倍の海氷の季節エリアとしてである、ことを発見少なくとも年間一日短縮している。年間に1日は21年間で三週間に等しくなります。
"あなたは何が南極で起こっていることをこのデータセットで見ることができるものを簡単な地球温暖化のシナリオから予想されるが、イベントのはるかに複雑セットされるされていない"とパーキンソンが言った。
特定の地域または地域における海氷の季節の長さは、その面積の少なくとも15%が海氷で覆われる年間の日数を指します。南極大陸に近い一部の地域では一年中、海氷を持っていますが、南極海のはるかに大きな領域は、今年の小さい部分のための海氷があり、それらの地域での海氷シーズンの長さは1年ごとに変動することができます別の。
パーキンソンは、南極の560万平方キロメートル(216万平方マイルが)研究期間にわたって、少なくとも年間一日で海氷の季節の延長を示したことが分かった。少なくとも年間一日が短く、海氷の季節と地域は300万平方キロメートル(116万平方マイル)であった。
ロス海では、平均して、、その海氷の季節が​​長くなっアムンゼン海のほとんどの時間を持ち、ほぼ全体ベリングスハウゼン海は海氷の季節が​​短くなっていた。
"南極海氷の変化が地域の温度変化でも、最大一致"とパーキンソンが言った。"温度の記録がこの期間に顕著な温暖化を示している南極の1つの地域では、南極半島であり、そして実際にそれは、それぞれ、ベリングスハウゼン/アムンゼンと西洋のウェッデルの海で、南極半島の西側と東側に即座にいることです海氷の季節が​​長くなるのではなく、短縮されている。"
北極はまた1979年から1999年にわたり海氷の動向の混在パターンを示していますが、南極とは対照的に、北極で季節を短くすると面積は長く季節と地域よりも、はるかに大きいものである。北極のパターンは、北極振動と北大西洋振動と呼ばれる、大規模な気圧の主要な振動で、いくつかの接続を提案し、それが可能である氷には、両半球のカバーが認識されない振動の影響を受けることができる、パーキンソンは語った。







丸山 茂徳(まるやま しげのり、1949年12月25日 - )は、プルームテクトニクスを提唱した日本地質学者東京工業大学大学院理工学研究科地球惑星科学専攻教授。

徳島県農家に生まれ、大自然の中で幼少期を過ごす。徳島県立富岡西高等学校1972年徳島大学教育学部卒、金沢大学大学院修士課程を経て1977年名古屋大学大学院博士課程修了。同年より米スタンフォード大学客員研究員。富山大学助手を経て1989年より東京大学教養学部助教授1993年より東京工業大学理学部教授、のち大学院理工学研究科教授。
地球の表面に存在するプレート(厚さ約100km)の変動(テクトニクス)を扱うプレートテクトニクスに対し、深さ2,900kmに達するマントル全体の動き(対流運動)を仮説し、これらの運動をプルームテクトニクスと命名し、1994年に発表、当時の地質学界に衝撃を与えた。

プレートテクトニクスに関する業績 [編集]

学術的業績は地殻に関するものが多く[1]、最も被引用数が多いのは数千万年前の日本[2]やフィリピン海[3]の地殻変動に関する論文である。
プルームテクトニクスの初出は1993年朝日新聞紙上であるが、論文としては1994年の『Journal of the Geological Society of Japan』誌上。丸山がプルームテクトニクスの直接的な発想を得たのは、知人の地震学者である深尾良夫を名古屋大学に訪ねた時である。深尾は内部マントルの温度分布を p-wave Tomography を使って調べており、その当時の最新データを丸山に見せた。丸山はそれをマントルが熱対流している証拠であると考えたのである。プレートテクトニクスの不完全性は丸山以前から知られていた。
元々は変成岩岩石学を専門に地質学の研究を行っていたが、次第に学際的な研究に興味を移し近年は惑星地殻変動生物進化の歴史を関連付ける試みを行っている。

地球温暖化に関する主張 [編集]

専門分野ではないが、地球温暖化に関する主張(IPCC第4次評価報告書等)に対して否定的な意見を持っており、いくつかの著書を出したり、温暖化を肯定する研究者と討論を行ったり等といった活動をしている。
著書(下記)等において、例えば下記のような考えに基づき、地球温暖化に関し否定的な主張を行っている。
ただしこうした主張の根拠として、インパクトファクターが付与されるような丸山自身の論文が示されている訳ではない。また江守正多ら、当該分野の専門家によって反論も行われている[4][5]地球温暖化に対する懐疑論も参照のこと。












2007年12月27日

渡辺正(東京大学生産技術研究所 副所長)









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